こんにちは、ゆうです。
みなさん、投資してますか??iDeCoやNISA使ってますか??
どちらもとってもいい制度なので、ぜひ使ってもらいたい。
っていってもどんな制度なのか分かんないって方のために。
今回はiDeCoについてじっくり語るよ。
前半では一般NISA、つみたてNISAを話してるよ。
それでは行ってみよう!
節税効果、半端ないiDeCo
一般NISA,つみたてNISAが兄弟だとしたら、iDeCoはいとこのお兄ちゃん的存在。つまり、頼りになる。
iDeCo自体は2001年から始まっているのだが、2017年1月からは制度が改正されて専業主婦や公務員も使えるようになった。
それがきっかけで、最近モテキのお兄ちゃんです(笑)。
iDeCoは節税効果が高い優秀な面がある一方、ちょっとややこしいんだよね。大枠をとらえていこう。
そもそもiDeCoって何?
iDeCoとは確定拠出年金のこと。
ひと言でいうと、自分で作る年金。
将来もらう国民年金や厚生年金ってあるよね。
それの上乗せ分を自分で作っちゃおうって制度ね。
このさ、確定拠出年金ってすごーく言葉が固いよね。
かくかくしている感じがする。分かりにくい。
確定とは、金額が確定しているってこと。
拠出とは、掛金を払うってこと。
つまり、掛金が決まっている年金。
これじゃ、全然なんのこっちゃ分からんよね(笑)。
コツコツ掛金を払って、たまったら年金として給付されるんだよね。
この掛金を自分で設定できるってことね。
でも運用次第でもらえる額は変動するので、給付額は決まっていない。
似たような言葉で、確定給付年金ってのがあるんだよね。
これは反対に、給付される額が決まっている年金。
「拠出額=入口」が決まっているのが確定拠出年金。
「給付額=出口」が決まっているのが確定給付年金。
入口と出口とどっちが決まっているのかってことね。
「自分で掛け金決めて、運用次第で給付額は変わっちゃう自分年金」って感じ。
掛け金は年間14~81万円まで。60歳まで利用できる。
一般NISA,つみたてNISAとの違いは
「限度額や運用期間が人によって異なる」ところ。
iDeCoの限度額
iDeCoの限度額は人によって違う。
将来もらえる年金が少ない人ほど、iDeCoの限度額は多くなる。
自営業の人は国民年金だけだよね。
そういう人は限度額が多い。
対して、会社員は国民年金+厚生年金をもらえる。
そういう人は限度額が少なめ。
イメージとしてはこんな感じ。
限度額の詳細はこちら↓
あなたはどこかな?
左端:自営業やフリーランスで、厚生年金がない第1号被保険者は月6.8万円(年額81.6万円)。
右端:専業主婦など第3号被保険者は月2.3万円(年額27.6万円)
真ん中:サラリーマンなどの第2号被保険者はちょっとややこしい。
企業年金があるかないかで、上限が異なる。
ちなみに、私は会社員だけど、企業年金はないので月2.3万円(年額27.6万円)だよ。公務員は月1.2万円と少なめだね。
iDeCo 3つの税優遇ポイント
さて、iDeCoには3つの税優遇制度がある。
①拠出時(払う時)
②運用時
③給付時 の3つの段階であるのだ。
①拠出時 掛け金全額が所得控除
iDeCoの最大のメリットといっても過言ではない。
掛け金全額が所得控除できる。これってすごいことなんだよ。
所得控除できるってことは、結果としてその年の所得税・翌年の住民税が減るのだ。
年末調整の書類を覚えているだろうか。
iDeCoの額を記載する欄があることに気付いているだろうか。
この最大のメリットを知るために、所得税・住民税の決め方から見ていこう。
所得税・住民税の決め方
所得とは一般に収入から経費を引いたものをいう。
「所得=収入-経費」ね。
そして、この所得から所得控除を引いたものを課税所得という。
「課税所得=所得ー所得控除」
所得控除が大きいと、それだけ課税所得が小さくなるのだ。
はい、この課税所得が肝です。
この課税所得の額が、所得税・住民税にダイレクトに影響を与えるのだ。
課税所得の額が高いと、所得税・住民税も高くなる。
iDeCoは掛け金が全額所得控除できる。
大事なことなので、もう一回言うよ。
iDeCoは掛け金が全額所得控除できるー!!!
所得控除が増えると、課税所得が減る。
つまり、税金が減るって仕組みだ!!
ここで具体的にいくら税金が減るのか考えてみたい。
「課税所得300万円のたけしさんが、iDeCoを始めて年額27.6万円を使った。」
この例では、所得控除が27.6万円増える。
課税所得=300万円-27.6万円=272.4万円
課税所得が300万円から272.4万円に減る。
その分、税金が減る。
その額、5万2000円!!
すごいよね、これは年額だ。
年間5万2000円の税金が減らせるのだ。
払わないで済む税金が5万2000円。
この額は、課税所得が高い人ほど高くなる。
日本では累進課税のため、課税所得が高い人ほどおさめる所得税の額も多い。
つまり、課税所得が高いほど効果が大きいのだ。
課税所得300万円のたけしさんは、55,200円の節税。
400万円に増えると82,800円。
1000万円に増えると118,680円。
うわー、すごい。これはすごい。
さらにここから、30年続けた場合の節税額を見てみたい。
10年で55万2000円の節税!
30年では驚きの165万6000円!!!
これは、課税所得300万円の場合だよ。
課税所得1000万円で30年続けたらどうだろう。
な、なんと356万400円!!!すごいね、車買えちゃうね。
iDeCoの魅力はこの節税効果。
利用しない手はない!!
②運用時 運用益が非課税
iDeCoも一般NISA、つみたてNISAと同様に運用益が非課税となる。
これについては前回みっちりやっているので、わからない人は前編を見てね。
③給付時 一括・分割でも控除あり
iDeCoの給付の仕方、つまりもらい方は3パターンある。
(A):一括でもらう
(B):分割でもらう
(C):(A)と(B)のミックス
どのパターンでもらう場合にも税額控除があるのだ。
iDeCoは給付時に税金約20%かかる。
だが、給付を控除の枠内に抑えると、税金をおさめないでいいのだ。
(A)一括でもらう場合
給付金は退職所得扱いになるので、退職所得控除の対象となる。
「30年運用 1000万円給付」で考えてみよう。
この場合の退職所得控除額は1500万円だ。
1000万円<1500万円で、控除のほうが大きいため、税金は0円だ。
退職所得控除の額は、運用期間で異なる。詳細は割愛する。
さて、ここで退職金をもらった場合も考えてみたい。
この退職金も退職所得扱いだ。
そうなると、退職所得が一気に増えてしまう。
控除しきれない分がでる恐れがあるのだ。
「30年運用 1000万円給付」
に加え、
「30年勤務 退職金が1500万円」が追加されたとしよう。
退職所得は1000+1500=2500万円にアップ。
退職所得控除は1500万円のまま。
退職所得の方が多いよね。
差額は1000万円。この半分に税金がかかるのだ。
税額は約100万円。これは痛い。
給付時の問題点
iDeCo給付の時期は退職金をもらう時期とかぶる。
うまくやりくりしないと、控除額をオーバーすることもありえるのだ。
そうなると、税金を支払うこととなる。
(B)分割もらいでも同様だ。
分割でもらう場合は、雑所得扱いになる。
公的年金等掛金控除の対象となる。
もうお分かりだろう。
そう、年金がからんでくるのだ。
一括払いでは、退職金とのかねあいが。
分割では年金とのかねあいが出てくるのだ。
iDeCo給付時は出口戦略が必須なのだ。
iDeCo給付時は、税額控除をうまく使って、できるだけ税金を減らせるように作戦を練る必要がある。
そもそも、NISA・つみたてNISAでは払出時に税金はかからない。
貯まった額をそのままもらうことができる。
なので、iDeCoが給付時に控除があること自体は、メリットと言えるのかは実際は微妙なところなのだ。
それでも、iDeCoの「掛金全額が所得控除」は節税効果がハンパないため、iDeCoを使うメリットは大きい。
iDeCoの使い方・特徴
iDeCoは積立での投資一択となる。
個別株やETFなどのはiDeCoでは買えない。
商品もつみたてNISAよりも限定されている。
あらかじめ「この中から選んでね」って枠が決まっているのだ。
20~50品ほど。(上限が35品に決まったので、順次調整されるであろう。)
しかも証券会社によって扱っている商品が違うのだ。
選ばれし精鋭たちのなかからチョイスするのだ。
ルイーダの酒場のような感じで(笑)。
月額が2.3万円であれば、
A投資信託に1万円。
B投資信託に1万円。
C定期預金に0.3万円。
など、金額を振り分けるのだ。
いろんなタイプの投資信託と定期預金のなかから選ぶのだ。
この選ぶ商品のなかに定期預金が入っているのもiDeCoの特徴の1つだ。
どうしても元本保証があった方がいいって人は定期預金を選べばいい。
でも、私はおススメしない。
iDeCoのメリットが活かせないからだ。
「運用益が非課税」がまったくもって意味がなくなってしまう。
何を選ぶかは、iDeCoの中だけで決めるものではない。
あなたの資産全体を見てから、つみたてNISA・NISAなども含めて検討するのが良い。
具体的にはiDeCoには、先進国のインデックス型投資信託を充てたい。
投資信託の選び方については、また改めてじっくりとお話ししたい。
iDeCoは60歳までは引き出せないことも要注意。
これはデメリットでもあり、メリットでもある。
いつでも引き出せると思うと、つい誘惑に負けて下ろしちゃうからさ。
老後資金と位置付けてためるのだ。
もし、これから家を建てたい、子供の教育資金が必要など、引き出す可能性があるのならば、iDeCoでなくNISA・つみたてNISAにしておこう。
また、iDeCoは最低でも月5000円以上の掛金となる。
年一回、金額の変更は可能だ。1000円刻みで額を増減することができる。
公務員であれば月額12000円が上限だ。
これは5000円~12000円の間で、1000円刻みで額を選べるということだ。
最初は怖いから5000円からスタート。
ちょっと余裕出てきたから8000円まで上げよう。
よし、一気に上限まで12000円だー!
っていう感じでね。
そして、iDeCoはスタートしたら止められない。
これも覚えておこう。最低でも月5000円は継続するのだ。
NISA・つみたてNISA・iDeCoのまとめ
まとめてみるとこんな感じ。
自由度の高い一般NISA・つみたてNISA。
節税効果の高いiDeCo。
それぞれ一長一短ある。
どれを選ぶかは年齢・収入・年金の種類(自営かどうか)を考慮したい。
ちなみに我が家(40代夫婦、子供3人)では
妻:iDeCo+一般NISA
夫:つみたてNISA
こんな感じだ。夫にiDeCoを追加しようと検討している。
まずはスタートすること
「知る→活かす→殖やす→豊かに」
資産形成のステップだ。
知るだけで満足してはいけない。
それを活かさなければ。
まずはスタートさせよう。
iDeCoは時間がかかる。申込から実際に使えるまで3ヶ月はかかる。
金額や商品の変更はあとからでもできる。
でもスタートしないことには、なにも始まらない。
さあ、ともに、豊かになりましょう!!
NISAの活用にはコレがおススメ!